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コインチェック社長の和田晃一良はマウントゴックスの破綻をチャンスに変えたが今は同じピンチに遭遇?

コインチェック社長の和田晃一良はマウントゴックスの破綻をチャンスに変えたが今は同じピンチに遭遇?

出川哲朗を起用して事業を拡大していたビットコイン取引所大手のコインチェック(coincheck)社の社長は、和田晃一良(こういちろう)さん。

なんと、年齢は27歳と若手起業家です。

コインチェック社の企業は、当時ビットコインの大手であったマウントゴックスの破綻がきっかけで起業を決意しました。

しかし、順調にこれから伸びて、世界進出も見えてきていた矢先に取り扱っていた仮想通貨の盗難が起こったという。

マウントゴックス社の二の舞いにならないように対処してほしいと願いばかりです。

そんな若手起業家の和田晃一良社長について少し詳しく紹介し、起業のきっかけや経緯を紹介するので、今後のコインチェック社が誠実な対応ができるのかなど予測していきます。

 

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コインチェック社長の和田晃一良の起業までの道のり

小学校高学年~高校~大学

プログラミングに興味を持っていて、大学生になる頃にはすでにアプリ開発ができるようにまでなっていました。

大学は東京工業大学。
大学3年在籍時にWebアプリを開発する会社でアルバイトまでしている。

その頃には、クックパッド主催の第3回開発コンテスト24など、さまざまなハッカソンで優勝。

そんな才能を開花させていたので、若手起業家で有名な存在だったそうです。

※ハッカソンとは、ソフトウェア開発分野のプログラマやグラフィックデザイナー、ユーザインタフェース設計者、プロジェクトマネージャらが集中的に作業をするソフトウェア関連プロジェクトのイベント

和田晃一良社長は大学中退!!

不思議かもしれませんが、和田晃一良社長は大学を卒業していません。

学歴は、大学中退です。

なぜ、アプリ開発の世界で有名になっていたのに大学中退になってしまったのか・・・

その理由を確認して行きましょう。

和田晃一良社長が大学中退した理由

和田晃一良社長が学生の頃に欲しかったものは、彼女とかお金とか名声ではなくて、「自分で事業を生み出す力」。

社会人として働く条件となっていました。
「自分で事業を生み出す力を生み出す」ところならどこでも良かったと言ってました。

そこで、就職したのは大学の知人が新しく始める会社へ就職しています。
その会社が「レジュプレス」です。

「レジュプレス」と言ってもピン!と来ない方も多いかもしれません。

ビリギャルと言うとわかりますね。

和田晃一良社長はほぼ一人で人生のストーリー投稿サイト「STORYS.JP」を開発しています。
そして、「ビリギャル」など人気コンテンツになりました。

そして、大学の中退の理由がこちら

「起業自体には興味がなかったけど、事業を生み出す力をつけられるなら、会社に入るのを待つよりも先にそっちでチャレンジしたほうがいいのではないかと。大学を休学して、会社の立ち上げに参画しました」

本人としてもひとつのチャレンジに挑戦したということでしょう。

 

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和田晃一良社長がコインチェックを創業した理由

和田晃一良社長が成長させてきたSTORYS.JPから、わずか2年で10作品が書籍化されるほどの人気を博し、総発行部数120万部を突破するようです。

順調であったにも関わらず、なぜ未知な仮想通貨の取引所を立ち上げたのか。

その理由について和田さんはこう語る。

「STORYS.JPは『自分語り』という文化を自分たちで作っていくハードルの高いサービスだったが、会社の成長を考えたときに、次は時代の潮流に乗るサービスを考えていた。いろいろな事業を考えたが、当時ビットコインなど仮想通貨が新しく出てきていて、将来それを利用したサービスが出てくると思った」

和田晃一良社長は、当時のビットコインがマイナスイメージが強かったにも関わらず、仮想通貨の会社を起業しようと思ったのか?

それは企業家としての勘や決断力がそうさせたに違いないんです。
2014年2月には、世界最大の取引所であった「MTGOX(マウントゴックス)」が破綻しています。

そんな状況でもコインチェックを立ち上げた理由が、「だからこそチャンス」だと思ったというのです。

そして、こう綴ってます。

「マウントゴックスの破綻があったからこそ、大企業や上場している企業は参入できない領域だった。スタートアップからすると逆にチャンス。当時は自分とCOOの大塚ぐらいしかメンバーがいなかったので失うものがなかった」

しかし、和田晃一良社長がマウントゴックスと同じピンチに・・・

マウントゴックスの破綻をチャンスと捉えてコインチェックを起業し、ビットコインの成長と共に順調に成長してきましたが、「XEM」が日本円にして約620億円以上が不正に引き出されていた状況になっていて、ピンチを迎えています。

サイバー攻撃ではないかということですが、真の原因と被害額はわかっていません。

これを予知していたかのようなタイミングで、コインチェック株式会社と警視庁は、2017年12月6日、サイバー犯罪に対する共同対処協定の締結をいたしています。

この締結で今回は、すぐに警視庁のサイバー班が動いていると思います。

 

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皮肉にも、コインチェック社がチャンスに変えてくれたマウントゴックス社のような資金のの紛失になるとは・・・

これからの原因追求と対策には十分な時間が必要だと思いますが、投資家への対応と説明を十分に行う必要がありそうです。

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最後までお読みいただきましてありがとうございます。

 

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